Ａ・起業意欲は有るがビジネス分野はまだ定まっていない人のための第１講

ビジネス分野を定めない限り、あなたは絶対に起業できません。 これはあまりにも当然のことですね。 だから、あなたが最優先に取り組むべき課題は「自分が本当に起業したい分野を定める」ことです。　 これも当然のことですね。

★あなたがいまだに＜自分が起業するビジネス分野＞を定めることが出来ないのは＜探し方＞が間違っているからです。 「起業して成功した人」（迷わずに始め、諦めずに続け、最後は自分も事業も成長させた人）には＜探し方＞に共通点が有るのです。 ↓

それは「何をすればてっとり早く楽に金儲けができるか？」という視点ではなく、 「何をすれば自分の人生が最も充実するか？」という視点で探したということなのです。 ↓

つまり、成功した人の起業目的は「金儲け」ではなく「人生の充実」にあったのです。 「自分の人生が充実する仕事」で起業したから、その結果として「お金も儲かった」のです。

★＜楽に儲かるビジネス＞は有りそうでいて、やはり、実は無いのです。 もしも、あなたの起業目的が「楽に金儲けがしたい」ということであれば、あなたはいつまで経ってもビジネス分野を定めることができないでしょう。 ↓

なぜなら、「楽に儲かりそうだ」と思えるビジネスは「探せば見つけられるに違いない」と思って、いつまでも探し続けてしまうからです。 万が一、「見つけた！」と思っても、「このビジネスなら絶対に儲かる」という確信は得られませんから、結局は「決められない」のです。

★あなたの人生を充実させるビジネス分野は＜自分の足下＞に有るのです。 過去も現在も成功した起業家が、その成功したビジネス分野を見つけたのは、ほぼ全員が＜自分の足下＞だったのです。

★＜自分の足下＞の分野とは下記のことなのです。

自分が現在働いている業界（いままで長年働いてきた業界） 自分が長年担当してきた得意な業務（研究・生産・製造・管理・運搬・営業・企画・総務・・・・・） 自分が趣味で長年（10年、20年、30年・・・）蓄積してきたコト 自分の好きなコト×自分の得意なコト×自分に求められているコト 自分の特殊な体験、特別な事情、長年の信条 自分自身が解決を求めて困っているニーズ

★あなた自身が上記１～６を順に点検してみて下さい。　→　その中に必ずや＜あなたにとって最適なビジネス分野＞が有るはずなのです ★＜あなたにとって最適なビジネス分野＞とは、下記のようなビジネスのことなのです。 「あっそうだ！この分野だったんだ！」というように、比較的すぐに気づく分野のビジネスです。 「あの分野もいいなぁ」「あっちの分野も惹かれるなぁ」などと迷わずに「これだ！」と一つに絞り込める分野のビジネスです。 「自分でもこの分野のことを考えるとワクワクしてくる」「アイデアがたくさん湧いてくる」分野のビジネスです。 「このビジネスなら多少は苦しいこと（売れない・利益が出ない・・・）があっても続けていける」という分野のビジネスです。 「このビジネスなら、金儲け以前に自分の人生が充実するという大きなプラスが有るな！」と確信できる分野のビジネスです。

【あなたへの宿題】第２講以降はメールで行います（個別指導です） あなた自身が＜自分の足下＞だと思うビジネスをメールで私（講師・小久保達）に説明して下さい あなた自身が＜自分にとっての最適なビジネス＞を考えついたら、それも書いてみて下さい。 あなたのアドバイスの参考にしたいので「いままでの職歴」も簡潔に書いておいて下さい。 その他、質問、相談、反論があれば簡潔に記載して下さい 　　　　　メールはここから　　　件名は「Ａ・起業意欲は有るがビジネス分野が定まっていない」と書いて下さい。　　 　　　　　　　　　　　　　　　　住所を明記する必要はありませんが市町村名だけは書いて下さい。　 　　　　　　　　　　　　　　　　匿名ではお受けしません。年齢も正直にお書き下さい。 　　　　　　　　　　　　　　　　「職歴」と「現在の職業」は適切なアドバイスに不可欠です。支障の無い範囲で結構ですのでお書き下さい。 　　　　　メール受信後４８時間以内に「あなたのビジネス分野を定めるためのアドバイスメール」を送信します

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担当講師 岐阜大学・産官学融合本部　客員教授 小久保　達（こくぼさとし）1949年4月24日東京・板橋区生まれ 「起業家の成功要因」を解明をライフワークにしています。 埼玉県飯能市久下457-8ﾅｲｽｱｰﾊﾞﾝ飯能902号創業開発研究所 〒357-0064　TF042-974-8417　　 小久保達の個人ｻｲﾄ いままでの著書　単行本７冊　新書２冊 講演テーマ一覧 講演依頼はこちらから いままでの講演 都道府県別開催一覧表 岐阜大学「起業相談室」　どなたでも！ この「起業準備講座」を あなたの地域の自治体 商工会議所・金融機関 大学高校・研修機関など で開催することもできます。